プレートの境目に位置している国は地震が多発しがちです。
日本列島付近では太平洋プレートがアジアプレートを引きずり込みながらもぐり込む形になっています。このプレートは年に数ｃｍの速度で動いていますが、プレートのぶつかり合う所では、伸びや縮みなどのひずみが限界に達するとこらえきれなくなり、プレートが急に元に戻ります。この時の衝撃が地震という訳です。
防御策は？
地震は地球の断層から起きる自然現象ですから、これをくい止める事はむずかしい事が分かります。予知が出来たとしても、それを回避できる手段は限られてくると思います。
日本はいくつものプレートの重なりあう国ですので地震は避けられない現象と言っても過言ではないでしょう。生命をも一瞬にして奪ってしまう恐ろしい地震。逃げるといっても逃げ切れるものではありません。建物内部に避難したとしても、その建物自体に耐震性がなければ、更に危険な場所になってしまいます。
Ａ建築士の構造偽装の問題は国民全体を大きな不安に落とし込み、建設業並びに建築業の粗悪なイメージだけを残してしまった気がしています。あの事件以来、建築士、建築従事者におかれる責任の重要性を再認識させ、建築基準法もあらゆる面において更に厳しくなりました。
これだけ地震が各地で頻繁に起きていますから、決して他人事ではありません。地震に対する建物のありかた、そしてそれに携わる者の意識をもっと真剣に考える為の事件だったのかもしれません。
免震住宅と耐震住宅
皆さんは免震住宅って聞かれた事はありますか？
ハウスメーカーさんのＣＭとかで聞かれた事あると思います。
簡単に言いますと、免震住宅とは、地震の揺れを軽減する建物構造の家です。
耐震住宅とは、建物全体を補強して地震の揺れにおける倒壊を防ぐ家の事です。
どちらが優れているか？何ていう次元の事ではなく建物における安全性を追求して造られるのが現在のマイホームです。家族の命を守るべきもの・・・それが家でなくてはなりません。
昭和５６年６月以前の建物
同じ震度の地震でも、被害の規模は都市部ほど大きくなります。
隣接した街並み、網の目状態の地下鉄。鳥取西部地震の規模が首都圏に起きた場合には被害は何倍にも膨れあがったのではないでしょうか。
阪神・淡路大震災では多くの建築物が被害を受け不幸にして約６，４００人もの尊い命が奪われました。また大きな被害を受けた建築物の殆どは、建築基準法が現在の耐震基準に改正された昭和５６年６月以前に建てられたものでした。
耐震診断
建築基準法が改正され、住宅における耐震性も年々強化されています。
近年建てられた住宅には要所に金物が使用されています。構造における金物使用で耐震性
強化をされています。ひとつ例にあげると、ホールダウン金物というのがあります。
基礎と柱を固定して地震における柱抜けを防ぐ為の金物です。
古い住宅の耐震性を調べる事も今後需要性が高くなってくると思います。
耐震性を調べるのには、地盤・基礎、建物における壁の割合（壁倍率）筋交い(すじかい) 老朽度、建物における全体のバランスなど様々なデータで診断していく必要があります。
よく以前に悪質リフォーム業者を取り上げられたニュースを見ると、耐震のための強化と装い、多額な費用で工事を行った事例をみてみると本当に無意味な事がわかります。屋根裏に無数の金物を取り付け、これで地震がきても大丈夫・・・・。
耐震補強というのは１階部分、あるいは基礎部分に行うのが常識です。
１階が弱ければ２階の重みで倒壊してしまいます。実はこの現象で亡くなられるケースが大半なんです。耐震診断はきちんとした資格や知識をもった業者に依頼してください。